連日、マスコミがコロナ禍をデイリーの感染者数だけ、速報で人々の不安を煽っているのを見ていて、非常に頭に来たので、自分で分析してみた。興味のある方だけ、最後までご一読を！
最初にお断り、この分野は素人ですので、下記の点は参考指標として解釈をお願いします。
※ 陽性率 ： PCR検査陽性者数÷PCR検査数という単純計算のため、参考指標。
※ 致死率 ： 死亡者数÷感染者数という単純計算のため、参考指標。
今回の分析で最も感じたのは、感染者数だけ速報しても意味がないというポイント。マクロ的に傾向をつかみ、ミクロ的に原因を特定すべきなのです。
分析の結果、2割くらいの国・地域が8割くらいの感染者数と重症者を出していることに特定できましたよ。
●世界ではアメリカを筆頭に10 位のイランまでで世界の感染者数の68.75％を占める。
●世界の上位20 位までで82.50％を占めており、世界的に拡散しているものの一部の国で集中的に発生している。
●日本は、東京の陽性者数が最も多く、全国比で34.8％で、首都圏（東京・神奈川・埼玉・千葉）で全体の52.5% を占める。
●東京都・大阪府・神奈川県・埼玉県・愛知県のランク5 位までで全体の84.8％を占める
●京都までのランク10 位までで全体の84.8％。沖縄を含めると、86.2％を占める。
●10万人当たりでは沖縄が最も多く、23.75 人となっている。
●つまり、地方ではナイトスポット、カラオケや病院・福祉施設を除いて、殆ど発生していないということだ。
つまり、マーケティングでは製造企業の2割の商品群が売上の8割を占めるという「2：8の法則」というのがあるが、コロナウィルスでも全く同じような傾向を示している。
対処策は明らか、ワクチン開発と治療法の道筋が出来るまでは、
●大都会でのナイトスポットの自粛またはロックダウン
●カラオケの禁止や会食の自粛
●満員電車の回避（時間差出勤・テレワークなど）
●サテライトオフィス・ワーケーションなどによる地方分散など
また、政府は支援金や給付金など財政支援ばかりではなく、かつての世界大恐慌にアメリカで実施されたニューディール政策に習い公共事業の拡大、農業などの臨時雇用創出、街づくりでの雇用創出などWith コロナの長期化を睨んだ産業創出戦略を打ち出すべきである。
最後に警鐘として、日本では第1波・4月の2週間後〜1ヶ月後に死者数と重症者数が急増している。すると、7月を第2波とした場合、8月は要注意月間である。医療従事者の感染を防ぎ、医療体制の維持に全力を挙げて、重症者数の急増に備えるのが最重要テーマ。
もう一つ、1918年〜1920年に世界中で5億人が感染、死者数は1,700万人、5000万人から1億人に達した可能性も指摘されるスペイン風邪と同じ傾向を今回のコロナ禍が示し始めたことが最大の懸念。
そう、スペイン風邪は、第1波 (1918年3月から)、第2波 (1918年8月から)、第3波 (1919年1月から)という傾向を示していた。
ということは、今回のCOVID-19もこの8月は第2波であり、来年の冬は最も警戒する必要があるということだ。
つらいかもしれないが、今は自粛すべきである。旅行に出掛けても良いが、夜はうろつかない、自然の中で景勝を楽しむというスタイルで我慢すべきである。
また、Withコロナは長引く可能性が高く、新たな雇用・産業を生み出すのが最優先課題であると言えると強く思います。私も考えないといけません！
顧客と企業を心でつなぐマーケティング・プランナー
株式会社ビジネスラボ
近江 隆/オウミ タカシ
公式サイト https://blab.jp/